引越し時に必要となる郵便物転送サービスの申込み方法とポイントまとめ

引越しのときに注意しておきたいのが「郵便物の手続き」です。ついつい忘れがちですが、これをしないと大事な手紙などが新居に届かず、引越し後も旧居に届いてしまいます。

しかし、「郵便物を新居に届けてもらうには、どうすれば良いの？」と、その方法がわからない人もいるはずです。

郵便物が新居に届くようにするには、送り主（発送元）に住所が変わることを知らせるか、住所変更の手続きをする必要があります。ただ引越し前に、知人や友人、銀行や保険会社など、これらすべてに新しい住所を知らせたり、変更の手続きをしたりするのはかなり大変です。ただでさえ忙しくなる引越しですから、物理的に難しいかもしれません。

そこで便利なのが、郵便局が行っている「転送サービス」です。これを利用すれば各所で変更手続きをしなくても、1年間、旧居に届く郵便物を新居に届けてもらうことができます。「時間が取れない」というのは誰もが同じですから、このサービスを利用する人がほとんどです。

ここでは、「郵便物の転送サービス」の手続き方法や注意点について詳しく説明します。

郵便物の転送サービスとは？

前述のとおり、郵便局には「転送サービス」というものがあります。転送サービスとは、「旧居に届く郵便物を新居に届けてもらえる無料サービスのこと」です。

郵便局でこの手続きをしておけば、「大事な郵便物が、前に住んでいたところに届いてしまう」という事態を防げます。

引越し前にやることはたくさんありますから、すべての知人や関係各所に「転居のお知らせ」や「住所変更手続き」をするのは時間的に難しいと思います。ですから、引越しの際は、「転送サービス」を必ず利用しましょう。

郵便物転送サービスの申し込み方法は3つ

それでは、「転送サービス」の手続きについて具体的に説明します。

転送サービスを利用するには、郵便局に「転居届」を提出する必要があります。この手続きは「住民票の転居届」とは異なるので間違えないようにしてください。

郵便物の転送サービスは、郵便局ならどこでも手続きを行えます。転送サービスの手続きは、次の3つの方法で行えます。

1. 窓口で申し込む
2. 郵送で申し込む
3. インターネットから申し込む

3つの手続き方法について、以下でそれぞれ詳しく説明します。

1．郵便局の窓口に転居届を提出する

郵便局に行くと、転居届用紙が置いてあります。転居届に必要事項を記入し、窓口に提出すれば手続きは完了です。

この方法が受理されるまでの時間は一番早いですし、確実です。ですから、急ぎの場合は、郵便局の窓口で転送サービスの申し込みをしましょう。

運転免許証であれば普段から持ち歩いていますし、本人と旧住所のどちらも確認できるので都合が良いです。

2．郵送で申し込む

郵送で手続きを行う場合でも、「転居届用紙」は必要になります。ですから、まずは郵便局に転居届用紙を取りに行きましょう。

用紙に必要事項に記入したら、切手を貼らずにそのままポストに投函します。そうすれば完了です。窓口が混んでいたり、新居の住所が帰らないと分からなかったりする場合は、郵送での手続きがオススメです。

なお、郵送で転送サービスの手続きをする場合、転居の事実を確認するために、旧居または新居に郵便局の係員が訪問に来ることがあります。

3．インターネットから申し込む

「なかなか郵便局に行く時間がない」という人は、インターネットからも手続きは可能です。インターネット上で転居届を受け付けるサービスを「e転居」といいます。

「e転居」は郵便局のホームページから申し込めます。その際の手順は、次のとおりです。

転送サービスに申し込むときは、以上の3つから都合の良い方法を選んでください。

なお、家族や同居人がいる場合、それぞれで手続きを行わなくても、住んでいる人はまとめて転居申し込みができます。

郵便局への転居届（転送サービスの申込み）はいつまでに行うべき？

転居届を受け付けてから転送サービスが開始されるまでには1週間ほどかかります。ですから、引越しが決まったらできるだけ早く郵便局に転居届を出すようにしましょう。

なお、早めに申し込みをしたからといって、転送サービスが勝手に開始されることはありません。なぜなら、転居届は「転送開始希望日」を指定できるからです。

転居サービスの開始日を「新居への入居日」に指定しておけば、ちょうど引越しのタイミングで転送を開始できます。そうすれば、大切な郵便物を確実に届けてもらえるので安心です。

郵便物転送サービスの有効期間は1年。延長も可能

ちまみに、転送サービスには有効期限があり、転送を開始した日から「1年間」です。ですから、その間に、知人や郵便物を送ってくる可能性のあるところへ「新居の住所」を知らせておく必要があります。

サービスが終わる前にもう一度「転送手続き」をすれば、有効期限をさらに1年間、無料で延長することができます。

ただ、住所変更の手続きやお知らせをしなかったり、転送サービスに何年も頼りっぱなしになったりするのは良くありません。引っ越したらできるだけ早く「引越しのお知らせ」「住所変更手続き」は済ませましょう。

転送期間の1年間で各所への住所変更を知らせる

知人に対しては、「引越しのあいさつ状」を送ると良いです。もちろん、問題なければメールなどで知らせるのも良いでしょう。

あとは、銀行や保険会社、カード会社、よく利用するショップなど、住所変更が必要なところはたくさんあります。考えられるところは一つ一つメモをしておくと良いです。

それでも、住所変更には「抜け」があるものです。

郵便物の転送サービスは、有効期限が1年間です。その間に、「引越しのお知らせ」と「各所の住所変更」は忘れずに済ませておきましょう。

また、郵便物がなくても、インターネット上のサービスなどで住所登録しているケースも考えられます。このような場合はとくに忘れやすいので注意してください。

郵便物の転居届を忘れるとどうなる？

転居届を忘れていた場合は、すぐに郵便局で手続きを行ってください。転送サービスが開始されなければ、いつまでも旧居に郵便物が届くことになります。

この場合は一度、旧居の管理会社または大家さんに連絡して、自分の郵便物が届いてしまっていないか確認してもらうと良いです。すでに新しい入居者がいる場合は、その人に確認を取ってくれるかもしれません。

いずれにしても、「郵便局への転居届」と「旧居管理会社または大家さんへの確認」はすぐに行うべきです。対応が遅れると、郵便物がなくなってしまう可能性があります。ですから、転居届を忘れないよう十分に注意しましょう。

転送サービスを申し込んだのに、手紙やDMなどの郵便物が届かないのはなぜ？

しかし、転送サービスに申し込んだにも関わらず、郵便物が届かないケースがあります。その理由は、以下の2つが考えられます。

このような場合、旧居に届いた郵便物は「宛先人不在」として送り主（発送元）へ返送されてしまいます。または、ポストに入る手紙などは「旧居の新し入居者」のもとへ届き、個人情報が知られてしまう可能性もあります。

もし届かない郵便物に心当たりがあるときは、送り主（発送元）に直接連絡を取って確認しましょう。

「郵便物」と「宅配便の荷物」は別もの

よく間違えやすいのが、「転送サービスに申し込めば、宅配業者が届けるものまで全て転送してくれる」と考えてしまうことです。

しかし、「郵便物は郵便局が扱うもの」で「宅配物は宅配業者が扱うもの」です。つまり、「郵便物」と「宅配便の荷物」は別ものです。

したがって、郵便局で「転送サービス」を申し込んだからといって、宅配便の荷物まで新居に届けてもらえるわけではありません。このことを勘違いしてしまう人は少なくありません。

もうすでに発送済みのものがある場合は、宅配会社に連絡して、荷物を新居に届けてもらうように手配しましょう。

または、送り主（発送元）に新しい住所を伝えるのも方法の一つです。たとえば、アマゾンなどの通販ショップを利用する人は、登録住所を変更すれば、荷物は新居に届くようになります。

実家に届く郵便物を引越し先に送るにはどうする？

「実家から出て、一人暮らしを始めよう」と考えている人もいるかと思います。この場合、「実家に届く自分の郵便物だけを新居に届くようにするには、どうすれば良いの？」と疑問を持つかもしれません。

これをするにも、「転送サービス」が使えます。転居届に「実家の住所」と「新居の住所」を書けば、あなたの名前で届く郵便物はすべて新居に届くようになります。

ただ、引っ越したあとも頻繁に実家に帰るという人は、転居届を出さなくても、あまり問題にはならないと思います。

まとめ　～郵便物を新居へ転送する3つの方法とポイント～

各所の住所変更や引越しのお知らせは、引っ越したあとで順に進めれば大丈夫です。重要なのは、引越しの1週間前までに郵便局の「転送サービス」に申し込んでおくことです。これをしないと、「重要な書類が届かない！」なんてことになってしまいます。

引越しに伴う手続きはたくさんあるため、何かと大変です。しかし、そのなかでも「郵便局での転居届」は非常に重要ですから、忘れないよう早めに終わらせておきましょう。